基本の働き方

標準労働時間7時間

1日の標準労働時間は7時間、休憩時間は1時間です。
一般的な企業（7時間30分〜8時間）よりも短めの設定で、集中して働きつつ、終業後のプライベートな時間も確保しやすい働き方ができます。

フレックスタイム制

フレキシブルタイム（出社 7:00～11:00 ／ 退社 15:00～19:00）の範囲で、出社時刻と退社時刻を自分で調整できる制度を導入しています。
1か月の総労働時間を満たしていれば、1日の勤務時間も柔軟に調整することができます。
予定がある日は早めに退社したり、長く働いた翌日は出社時刻を遅めにしたりするなど、私生活との両立がしやすい働き方です。

在宅勤務

会社だけでなく、インターネット環境が整った自宅を就労環境として働くことを認めています。
在宅勤務にかかる光熱費や通信費を補助するため、在宅勤務日数に応じて在宅勤務手当を支給しています。

福利厚生

有給休暇

有給休暇は、入社した月を1か月目とし、4か月目に7日、以後1か月ごとに1日ずつ付与されます。
2年目以降は15日、4年目以降は20日が付与されます。
また、付与後2年の有効期限が過ぎ消滅する有給休暇を、私傷病時に利用できる休暇として別途積み立てる「積立有給休暇制度」もあります。

夏季休暇・その他特別休暇

有給休暇とは別に、夏季休暇を5日付与しています。
また、永年勤続者には最大5日の特別休暇を付与しています。
その他、結婚休暇、慶弔休暇、育児や介護で取得できる休暇など、ライフイベントに応じた休暇制度を用意しています。

退職金制度

退職金制度として「確定給付企業年金（DB）」を導入しています。
勤続2年以上の社員を対象に、等級や勤続年数に応じて積み立てられたポイントに基づいて退職金が支給される制度です。

健康診断・人間ドック

年に一度、定期健康診断を実施しており、全社員が受診しています。
また、希望者は人間ドックや婦人科検診なども受診することができます。

健康経営への取り組み

当社は2019年から健康経営に取り組んでいます。
2020年には健康保険組合連合会東京連合会より健康優良企業「銀」の認定を受け、2024年にはより高い安全衛生への取り組みが評価され「金」の認定を取得しました。
さらに、日本健康会議が実施する健康経営優良法人（中小規模法人部門）において、2021年から5年連続で認定され、2025年には上位500法人に付与される「ブライト500」にも選ばれています。
文理の健康経営への取り組みはこちらをご参照ください。

出版健康保険組合サービス

出版健康保険組合が主催する各種イベントにも積極的に参加しています。
野球大会、卓球大会、家族で参加できる歩け歩け大会や潮干狩りなど、多彩なイベントがあります。
また、同組合が運営する保養施設や提携施設を利用することもできます。
そのほか、インフルエンザ予防接種費用の補助や、「24時間電話健康相談サービス」「メンタルヘルスカウンセリングサービス」なども利用できます。

外部相談窓口

社員の健康管理のため、希望者は保健師や産業医への相談を行うことができます。
また、会社が加入している保険の付帯サービスや、出版健康保険組合が提供する健康相談・介護相談・心の健康相談など、必要に応じて無料で利用できる外部相談窓口も用意しています。

社員食堂（東京本社）

東京本社が入居する学研ビルには、従業員が利用できる社員食堂があります。
日替わりの麺料理、肉料理、ヘルシーランチなどが提供されており、カフェスペースではパンやコーヒーなども購入できます。

ドリンク補助制度

職場内コミュニケーションの活性化を目的に、2人で社員証をタッチすると、毎週1人1本のドリンクが無料になる自販機を東京本社に設置しています。
また、支社・営業所でも2人でドリンクを購入すると会社負担になる制度を導入しています。

部活動支援

社内コミュニケーションの促進や、部署や部門を超えた交流を目的に、部活動を支援しています。
歴史ある「野球部」「ゴルフ部」のほか、近年は「健康麻雀部」「韓国ドラマ鑑賞部」なども設立され、年齢・性別・職種に関わらず社内交流が活発に行われています。

ベネフィット・ステーション、カフェテリアプラン制度

グルメ、レジャー、ショッピング、学習、育児、介護など、140万件以上の優待を利用できる総合福利厚生パッケージサービス「ベネフィット・ステーション」を導入しています。
また、会社が付与したポイントを、自分に合った福利厚生サービスに利用できるカフェテリアプラン制度も導入しています。
映画鑑賞や旅行、自己啓発など、さまざまなサービスに活用できます。

学研従業員持株会

給与や賞与から一定額を積み立て、学研ホールディングスの株式を購入できる制度です。
少額から積み立てることができ、会社から奨励金が支給されるため、気軽に株式投資を始めることができます。

社員販売制度

自社商品や学研グループの商品を、従業員割引価格で購入することができます。

社宅制度（転勤者のみ）

転勤者の家賃負担を軽減するため、借り上げ社宅制度を導入しています。
また、単身赴任者には単身赴任手当を支給しています。

教育研修

新入社員研修

入社後は、学研グループの集合研修や社内での各部門研修を実施します。
配属後はOJTを通じて実務を学びながら、必要に応じて配属先のスキル研修や講座に参加し、専門性を高めていきます。
また、配属前後の人事面談や、年に1回実施する担当役員とのキャリアプラン面談などを通じて、フォローアップも行っています。

学研仕事塾

学研グループが実施するコアスキル研修のほか、デジタルスキルやITリテラシーを高めるDX研修にも参加することができます。
社員一人ひとりの成長を後押しするため、必要に応じて幅広い研修を受講できる環境を整えています。

健康やキャリア支援セミナー

育児や介護、病気や健康に関するセミナーなどの情報を適宜提供しています。
キャリア形成の参考になる内容もあり、ライフステージに合わせた学びに役立てることができます。

表彰制度「社長賞」

上半期・下半期の年2回、業績を上げたチームや個人を表彰する制度です。
売上・利益だけでなく、業務改善やコスト削減の取り組みなども評価対象としており、全社員に受賞のチャンスがあります。

イノベーションチャレンジ制度

会社のさらなる発展・成長につながる独創的・革新的なイノベーションの提案を募集する企画コンテストを、年に1回実施しています。
グランプリに選ばれた企画は会社が全面的にバックアップし、早期に実現できる可能性があります。

育児・介護関連

出産や育児、介護などと仕事の両立を支援するため、法定を上回る出産や育児に関する休暇・休業制度など、さまざまな制度で社員の働き方をサポートしています。

育児

＜男女共通＞

育児休業	1歳に達する日までの1年間、育児のために休業することができます。保育園に入園できない等の事情がある場合は、段階的に最長2歳に達するまで延長できます。
育児休暇	1歳に達する日までの期間、育児のために1年間につき5日間、2人以上は10日間、1日または時間単位で休暇（有給）を取得することができます。※5日を超える分は無給
子の看護等休暇	小学校3年生修了までの期間、子どもの看護やお世話のために1年間につき5日間、2人以上は10日間、1日または時間単位で休暇（有給）を取得することができます。※5日を超える分は無給
育児短時間勤務	小学校入学までの期間、所定労働時間を7時間から6時間に変更することができます（給与調整有）。
時間外勤務及び深夜勤務の制限	小学校入学までの期間、1ヶ月につき24 時間、1年につき150 時間を超えての時間外勤務、または深夜における勤務を制限することができます。
所定外勤務の免除	小学校入学までの期間、所定労働時間を超えた勤務を免除することができます。

＜女性社員＞

産前産後休業	法令より2週間早い産前8週間前から産後8週間までの期間、休業を取得することができます。産前8週から産前6週の期間は一部有給になります。
妊娠休暇	妊娠確定日から出産までの期間、20日間の休暇（有給）を取得することができます。
通院休暇	妊娠中に、保健指導や健康診査を受けるための休暇（有給）を取得することができます。妊娠週数に応じて付与のタイミングが決まっています。
妊娠時短	妊娠中の通勤について、交通機関の混雑を避けるため、1日60分まで就業時間を短縮することができます（有給）。
育児時間	1歳に達する日までの期間、1日に2回、それぞれ30分の育児時間（有給）を取得することができます。

＜男性社員＞

出産休暇	配偶者が妊娠した際に、妊娠確定日から産後8週間までの期間、3日間の休暇（有給）を取得することができます。

「くるみん」認定

子育てサポート企業「くるみん」にも認定されています。

介護

＜男女共通＞

介護休業	要介護状態の家族を介護する際に、介護やその世話のために対象家族1人につき、1要介護状態ごとに３回、通算して１年間を休業することができます。
介護休暇	要介護状態の家族を介護する際に、介護やその世話のために1年間につき5日間、2人以上は10日間、1日または時間単位で休暇（有給）を取得することができます。※5日を超える分は無給
介護短時間勤務	要介護状態の家族を介護する際に、対象家族1人につき、通算3年間で２回の範囲内で、所定労働時間を7時間から5時間に変更することができます（給与調整有）。
時間外勤務及び深夜勤務の制限	要介護状態の家族を介護する期間、1ヶ月につき24 時間、1年につき150 時間を超えての時間外勤務、または深夜における勤務を制限することができます。
所定外勤務の免除	要介護状態の家族を介護する期間、所定労働時間を超えた勤務を免除することができます。